ONU直下のHUB利用の落とし穴｜正しい機器選定ガイド【まとめ編】

「ONU直下にHUBを入れて電話とデータを分ければ簡単」

現場でよくある構成ですが、実はこれがIPv6が使えない原因となったり、コンプライアンス違反につながったりすることをご存じでしょうか？

そこで、本記事では、HUB分け構成が抱える 技術的な問題・制度上の制約・コンプライアンスリスク を総合的に整理します。そして、正しい機器選定のポイントを解説します。

技術的な落とし穴（IPv6が使えない理由）

• 市販HUBはIPv6非対応の場合がある
• IPv6のアドレス再配布（DHCP-PD、RA）に対応できない
• 音声・データパケットの衝突で音切れや通信エラーが発生

👉 詳細は「HUB分けではIPv6が使えない？原因とトラブル事例を徹底解説」記事へ

制度上の落とし穴（適合認定の必要性）

• ONU直下の機器は電気通信事業法に基づき JATE認定品であることが必須
• HUB、ルータ、UTMなど市販品を直下に置くと違法状態になる
• 認定番号はJATE公式サイトで確認可能

👉 詳細は「HUB・ルータ・UTMをONU直下に設置できる？適合認定の要件を解説」記事へ

　

コンプライアンス上の落とし穴（違反リスク）

• 監査で「市販HUB直結」が指摘されるケースあり
• 障害時に責任の所在が不明確となり、回線事業者がサポートを拒否することも
• 医療機関や金融機関では致命的なコンプライアンス違反

👉 詳細は「ONU直下のHUBはコンプライアンス違反？知らずに違法利用しているケースとは」記事へ

正しい機器選定のポイント

1. JATE認定済みかを確認
   • 例：PS-72Jplus / PS-73Jplus（クラウドアクセススイッチ）
   • 例：iMW-5022 / iMW-5023（クラウドアクセスゲートウェイ）
2. IPv6対応必須
   • IPoE（IPv6）に対応し、DHCP-PD・RAの両方式をカバーできること
3. 音声優先制御・障害切り分け機能
   • 音切れ防止、WAN/VOICEミラーポートによる迅速な障害解析
4. 設定レスで現場負担を軽減
   • ケーブルを差すだけで稼働、現場工事の手間を削減
     
     

まとめ

ONU直下のHUB利用は、

• 技術的に：IPv6が通らない
• 制度的に：適合認定が必須
• コンプライアンス的に：違反リスク大

という三重の落とし穴があります。

安全で合法的に運用するには、JATE認定済みのクラウドアクセススイッチ／ゲートウェイを導入することが最適解です。

関連情報

【技術編】　➡「HUB分けではIPv6が使えない？原因とトラブル事例を徹底解説」

【制度編】　➡「HUB・ルータ・UTMをONU直下に設置できる？適合認定の要件を解説」

【コンプライアンス編】　➡「ONU直下のHUBはコンプライアンス違反？知らずに違法利用しているケースとは」